英語民間試験対策をしたい方

実生活で使える英語を見据えた4技能の習得

使える英語が最低限の社会

近年の国際化が進む世の中で、「英語を〈道具〉として使いこなせる力」が求められています。
国内外で事業展開する大手企業などの新卒採用では、英語力を備え、国際感覚に富むグローバル人材の獲得に積極的な姿勢を打ち出しています。例えばユニクロを運営するファーストリテイリングや楽天は、2012年度から社内の公用語を英語にしたほか、ソニーは2013年春入社の採用から新卒者の3割を外国人に、武田薬品工業は医薬情報担当者と工場勤務の職種以外は英語能力テスト「TOEIC」で730点以上を応募条件としています。このように、今後、皆さんの多くが経験する就職活動では、日本人同士だけでなく、外国人を含めた争いになることは必至で、その採用基準として、これまで以上に英語力が重要視されるのは間違いありません。昨今の教育改革では、こういった背景から英語教育のスタートが低年齢化し、高校生として求められるレベルが上がっています。土台として英語を「話す」ためには「聴く」力が必要ですし、「読む」だけでは相手に伝えられません。自らの言葉として「書く」「話す」力を身に着けること、つまり「実生活で使える英語4技能」をバランスよく学習することが重要になっています。

大学入試への利用を見据えた目標スコア

民間試験受験は大学受験で必須!?

大学入試において、英語4技能を測定するための民間の資格・検定試験（以下、民間試験）の利用が活発化しています。国立大では民間試験の全面導入は延期になりましたが、国私立大問わず、民間試験の利用が広がりつつあり、その重要性が高まっています。2019年度入試における民間試験の利用状況を見ると、一般入試では私立大学の24.3％の大学が、民間試験を利用しました。民間試験の成績は、「出願資格」「得点換算」「加点」「試験免除」「試験免除」などに利用されるため、より有利な条件で入試に臨むうえでも軽視することができません。
代表的な例としては立教大学が全学部で民間試験を利用し、大学独自の英語試験は行わない方式となりました。民間試験のスコアまたは共通テストの英語成績が利用できるうえ、両方の場合はどちらか高得点の方が採用されるので、民間試験対策をしていても無駄にはなりません。また、早稲田大学の文化構想学部と文学部では一般入試で民間試験を利用し、商学部では民間試験を利用する方式を新設。出願要件として英検準1級以上またはTOEFL iBT®で72点以上が必要で、これ以外の検定では出願ができません。国際教養学部でも一般入試に民間試験を課し、20点を上限に加点。英検各種・TOEFL iBT ®・IELTSのみ利用できます。このように大学・学部によって、利用できる民間試験や求められるスコアが異なるうえ、出願条件や得点換算など取り扱いについても様々です。どの民間試験を受検すべきなのか、事前に入試要項を調べたうえで、早い段階から検討、対策を講じる必要があります。

ライティング力、スピーキング力の重点的な対策

バランスを取りながら、苦手な技能を重点対策

英語は時代の変化に合わせて、求められる英語力が変わってきています。先述の通り、国際社会で通用する実用英語に重点を置く傾向が強くなっており、民間試験の問題では英文の文章量が増え、速読しながら必要な情報を取捨選択する能力が問われます。内容的には時事的なテーマを扱う出題が増え、英作文では課題英作文を通して、表現力や論理的構成力を問う出題が目立ちます。会話問題は実際のコミュニケーションを想定した会話読解が多く、文脈把握が重要になっています。

日本人は特に「書く」「話す」といったアウトプットの表現が苦手であり、4技能をバランスよくかつ、苦手な技能を重点的に対策する必要があります。また、大学入試での利用を見越すと、入試のある月から過去2年間のスコアを利用できるとする大学が増える傾向にあるので、早期から英語4技能を意識した学習を進め、特に高2からは計画的に民間試験を受検し、4技能のスコアを高めていくことが欠かせません。